【2021年】日本国内のECサイトシェアを紹介!

【2021年】日本国内のECサイトシェアを紹介!

年々規模を拡大させているEC市場。コロナ禍による巣ごもり消費の影響もあり、2021年はさらに成長するでしょう。

日本国内のECサイトといえば、楽天やアマゾンがメジャーですよね。では、これらのサイトはどのくらいの売上なのでしょうか。そして、シェア上位にはどんなサイトがあるのでしょうか。

これらについて、本記事ではランキング形式で紹介していきます。

日本国内のECサイト│シェア上位7つ

ではさっそく、日本国内のEC市場でシェア上位を占めるサイトを見ていきましょう。今回は上から7つ紹介しますね。

*参考資料
eccLab/【2019年EC流通総額ランキング】国内16・海外20のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド

1位:楽天市場(3兆8,595億円)

画像:楽天市場公式サイト

日本のECシェア1位は「楽天市場」です。総合通販やトラベル、デリバリー等のサービス全般を含む流通総額は、2019年に3兆8,595億円となりました。

楽天の利用者数は年間5,000万人を超え、特に30代以降の女性によく利用されています。

最近では3,980円以上の買い物で送料が無料になったり、楽天モバイルや楽天ペイといった楽天市場の利用につながるサービスを拡充させたりして、ユーザーの獲得と囲い込みに力を入れています。

2位:Amazonマーケットプレイス(3兆4,238億円)

画像:Amazon公式サイト

2位は「Amazon」。流通総額は公表されていないため推計ですが、2019年は3兆4,238億円と見られています。

楽天と同じく年間利用者数は5,000万人を超えており、こちらは20代男性がメインユーザー。

物販だけでなく、Prime MusicやPrime Videoといったデジタルコンテンツも人気がありますね。

3位:Yahoo!ショッピング(8,519億円)

画像:Yahoo!ショッピング公式サイト

3位は「Yahoo!ショッピング」で、流通総額は8,519億円となっています。

楽天とAmazonに差を付けられている中、LINEとの経営統合や、他のYahoo!関連サービスのPayPayへのリブランディングなどがどう影響するか注目したいところ。

Yahoo!ショッピングの特徴としては、運営母体であるソフトバンクのスマホユーザーへの割引や、ソフトバンクホークス関連のセールなどがあります。

4位:ヤフオク!(8,212億円)

画像:ヤフオク!公式サイト

日本最大のオークションサイト「ヤフオク!」は、2019年に流通総額8,212億円を記録しました。yahoo!ショッピングと同程度の数字ということで、ネットオークション市場における一大勢力となっています。

個人だけでなく業者も出品でき、定額での販売も可能となっています。

5位:メルカリ(5,434億円)

画像:メルカリ公式サイト

若年層がメインユーザーであるフリマアプリ「メルカリ」。2019年の流通総額は5,434億円で、2018年の4,178億円から30.1%増という急成長を遂げました。

フリマアプリとしては日本最大規模ですが、2021年現在、法人登録はでません。あくまで個人間での取引用プラットフォームとなっています。

6位:ZOZOTOWN(3,423億円)

画像:ZOZOTOWN公式サイト

ファッション系ECモールで国内最大規模の「ZOZOTOWN」が6位。2019年の流通総額は3,423億円で、2021年についてはYahoo!に買収された影響が気になりますね。

利用者は主に女性で、年齢は20~30代が中心。有名セレクトショップも多数出店しており、返品や交換をしやすいのが魅力です。

7位:EC-CUBE(2,100億円)

画像:EC-CUBE公式サイト

7位の「ECーCUBE」はECサイトではなく、オープンソースのEC構築システムです。EC-CUBEで作られたECサイトは35,000以上もあり、全体の流通総額は2019年に2,100億円を記録しました。

比較的小規模なサイトであれば、リーズナブルに導入でき、カスタマイズの自由度が高いこのシステムは候補に入りやすいでしょう。

日本国内のECサイト│その他のシェア上位

ここからは、シェア上位には入らなかったものの、国内で有名なECサイトをいくつか紹介します。

ヨドバシ.com(1,385億円)

画像:ヨドバシ.com公式サイト

近年、消費者の利便性をどんどん高めているのが「ヨドバシ.com」。家電やPCだけでなく、書籍や化粧品なども取り扱う総合通販サイトとなっています。

最大の特徴は、購入額にかかわらず送料無料であること、注文当日の発送がデフォルトであることです。注文時間や地域によっては即日配達も可能です。

さらにポイントも溜まりやすいとあって、利用者数は右肩上がりを続けています。

ビックカメラ.com(1,487億円)

画像:ビックカメラ.com公式サイト

「ビックカメラ.com」の2019年の流通総額は1,487億円と、競合であるヨドバシと同程度の事業規模となっています。

品揃えやポイントシステムも、ヨドバシとよく似ています。ただ、ビックカメラは2,000円以上の購入で送料無料です。

一方、2020年6月に最短45分で配達まで完了させる実証実験を行ったように、顧客の利便性向上を強化しています。

ユニクロ(1,076億円)

画像:ユニクロ公式サイト

ファストファッション大手の「ユニクロ」も、国内ECで1,000億円以上を売り上げています。利用者は女性の方が多く、年齢は20~40代が中心。

同社は、ネットで服を買う際にネックになりやすいサイズの問題を解決するために、スマホのカメラで簡単に体の採寸ができる「MySize Camera」をリリースするなど、EC利用を促す施策を進めています。

また、ECと実店舗の間で相互送客を目指すオムニチャネル化も積極的に行っています。

まとめ

今回は、国内EC市場でシェア上位のサイトを紹介してきました。

現状は楽天とAmazonの2強ですね。とはいえ、コロナ禍を受けて各社がECに力を入れていますし、今後打たれる施策に注目していきましょう。

本記事が市場の動向を掴む上で参考になれば幸いです。

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